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雇用制度

雇用形態は企業の実情に合わせる

近年、ジョブ型雇用がさかんに言われていますが、雇用制度
は、あくまで企業の実情にあったものでなければなりません。
とくに中小企業では、ジョブ型雇用制度などを導入すること
が、そもそもむずかしいのではないでしょうか。それほど専
門的ではない仕事が多く、もちろんなかには、かなり専門的
な仕事もありますが、一般的には専門性が高くない多くのメ
ンバーでいろいろな仕事をやっていくことになります。

ジョブ型雇用制度は、欧米では当たり前と言われていますが、
欧米でも好業績を出している企業をみれば、必ずしもジョブ
型ばかりではありません。例えば、米国鉄鋼業のニューコア
などは長い仕事経験を活かし、さらにクロスファンクション
型の行動を支持しながら経営するという日本にもある経営ス
タイルと雇用を維持している企業です。

私自身はジョブ型を導入する必要性をあまり感じていません。
勿論、金融などの高い専門性が求められる企業では、当然、
プロフェッショナルな人材による事業運営が必須なのでしょ
う。
中小企業では、もともと普通の人材しか採用できませんし、
採用できた人材にどのように活躍してもらえるかを考えるこ
とが当たり前でしょうか。

私のように営業しかできない、しかもたいした営業レベルで
もない人間をソニー子会社の社長が「やりたい奴にやらせる」
といって採用してくれましたが、その勇気が称賛されるべき
でしょう。人は信じてもらえると働くものです。まさに、中
小企業にピッタリの採用と雇用ではないでしょうか。
人間はやらせてみなければ、その人の能力はわからいもので
す。中小企業の経営者こそ、その勇気が大切なのかもわかり
ません。

一方、勇気ある経営者は深い悲しみを覚えています。人は、
思うように働いてくれない、と。

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